【低炭素】『再エネ賦課金上昇。』世界の流れを知る。動くか動かないか。「日経アーキテクチュア2021.3月号」紹介。

【SDGs・環境負荷低減】の秘訣

ゆうです^ ^

先日、2021年の再エネ賦課金単価が発表されました。

単価の額もですが、注目は『上昇率』。

なにかが大きく変わり始めているのが掴めます。

まずは「知ること」。

そして「自分で考え」「動くこと」。

情報化社会では、それをする人としない人の差が大きく表れます。

 

 

 

2021年の再エネ賦課金単価は3.36円/kWhに決まりました。

 

 

前年の2.98円/kWhからの上昇率は12.7%。

グラフの傾きの変化からも「なにかが大きく変わってきている様子」が伺えます。

(再エネ賦課金=電気を1kWh使う毎に追加でかかる費用)
(再生可能エネルギーの買い取りの原資に充てられる)
(太陽光発電を採用すると、売電・自家消費メリットだけでなく、電気使用量が抑えられることにより再エネ賦課金支払い額を抑えることが出来る)

 

再エネ賦課金について、詳しくは下記の記事をご参照ください。

 

【太陽光】『「再エネ賦課金」を抑える』。太陽光発電の隠れたメリット。 - 住宅設計エスネルデザイン

 

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再エネ賦課金単価は始まった2012年の0.22円/kWhから9年で15倍以上になってきています。

ただしポイントなのは

「これは最初から決まっていたこと」という点。
(情報も公開されていた)

(FIT制定当時「2030年まで計画通りに再生可能エネルギーが導入されると再エネ賦課金は3.5円/kWhになる」と説明されていたらしい)

また、日本でFITが始まった当時、すでにFITを先行していたドイツでは再エネ賦課金の負担増が問題視されており、日本でも報道されていたことを記憶しています。

こういった背景も我が家の太陽光発電設置を後押ししました。

 

【太陽光】我が家の発電収支公開。「太陽光発電の経済的メリット」 - 住宅設計エスネルデザイン

 

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「調べる人」と「調べない人」

「動く人」と「動かない人」

には差が生まれるという事実があります。

昔は情報は特権階級のものでしたが、今は誰でも無料で得ることが出来る時代になりました。

 

 

さて、ここからが本題。

 

家を建てる上でも上記のことは明確な差につながります。

「調べる人」と「調べない人」

「動く人」と「動かない人」

これからの時代、自分で自分の幸せを確保しなければなりません。

 

「冬、少ない暖房費で暖かい空間で暮らす人」とそうでない人。

「災害時に修繕コストが少なくて済む人」とそうでない人。

「太陽光発電のメリットを得る人」とそうでない人。

「数十年後、建てた家を売却して家計のゆとりが得られる人」とそうでない人。

明確に分かれます。

そして切ないのは「家を建ててからでは容易に軌道修正できない」という点。

これから家を建てられる方は慎重に検討してみてください。

いくら時間がかかったとしても損はないと思います。

 

 

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業界紙「日経アーキテクチュア」。

通常、ビルや店舗など商業建築が取り扱われることが多いが、今回のテーマは『脱炭素住宅』。

(サトウ工務店のサトウさんに頂いた。サトウさんありがとうございました^ ^)

 


小泉進次郎環境相のインタビューが特集されている。

 


(一部画像をぼかしています)

試算によると2050年シナリオでは家庭用エネルギーで「ガス」がゼロになっていた。

また電気は変わらずメインエネルギーのまま。

「(ふむふむ。今後、社会はそのように進むのか)」

と今後取るべき選択の方向性を掴むことが出来る。

 

日本の面白いのは「今、世界で起きている変化は数年後に日本で起こる」こと。

環境についてはヨーロッパやカリフォルニア州がトップランナー。

その影響を受け、日本で変化が顕在化するのは数年後。

(コロナ禍やIT革命によりそのスパンが短くなってきているのは良いこと)

 

世界を旅した2012年、多くの国で街中にWi-Fiが整備されていた。

当時の日本には街にWi-Fiはかなり少なかったが近年整備が進んでいる。

また、当時エナジードリンク「Monster」が世界で流行っていた。

「なにこのヤバそうなドリンク笑」

と思っていたが、数年して日本中に広まった。

 

人間は未来を予知することは出来ないが

「高い精度で予測することは出来る」

「そのためには世界を見れば良い」

「世界は数年後の日本の姿」

ということを身を持って学んだ出来事だった。

 

 


(一部画像をぼかしています)

「ガス暖房は事実上禁止へ(フランス)」

「2020年から新築住宅への太陽光パネルの設置を義務化(カリフォルニア)」

「新築のオール電化を優遇(カリフォルニア)」

「住宅から排出するCO2を従来から31%減らすことを求める(イギリス)」

「住宅のオイルヒーティングを2026年に全面禁止(ドイツ)」

など具体的で強い動きが世界各国で始まっている。

 

 

「日経アーキテクチュア2021.3月号」

これから家を建てられる方にとっても有益な情報が多々ありお勧めです^ ^

 

日経アーキテクチュア

 

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世界は大きく「脱炭素」へ向かっている。

今後、

「脱炭素に有利な行動にはメリット」が

「脱炭素に不利な行動にはデメリット」が

与えられることが推測できる。

世界が進む未来の方向性は示されている。

 

なにを選ぶかは個人の自由。

僕は住宅設計士として建て主様に『選択のための有益な情報』を発信していきたい。

 

 

-「超高断熱の小さな木の家」escnel design-

 

 

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